会員名簿:正会員(NPO・市民団体)

(会員加盟順)

ブレイクスルー研究会

住所 〒386-0043 上田市下塩尻 405-9
電話 0268-28-4525
FAX  ー
E-mail ssyslab@gmail.com
活動概要 ◆ブレイクスルー研究会は、「過去の延長線でのものの見方」から「未来をデザインするものの見方」に脱却し、「ブレイクスルー思考」と「ファシリテーション」を用いた新しいタイプの問題解決の専門家を目指しています。
◆【家庭から企業までのCO2削減、省エネの啓発活動】をテーマにCO2削減、省エネの出前講座、環境経営システム構築の専門家を紹介をしています。
HP http://www2.ueda.ne.jp/~s-syslab/sub2.htm

 

一般社団法人 長野県環境保全協会

住所 〒380-0835 長野市新田町 1513-2 (82プラザ長野)
電話 026-237-6625
FAX 026-238-9780
E-mail nace@janis.or.jp
活動概要  ー
HP https://nace.main.jp

 

長野県地中熱利用促進協議会

住所 〒399-0005 松本市野溝木工1-1-1 株式会社 角藤 中南信支店内
電話 0263-25-5520
FAX 0263-25-5509
E-mail ta-maeda@kakuto.co.jp
活動概要 地中熱を利用した効率的な空調・給湯システムの研究と構築。
HP http://geo-nagano.jp

 

特定非営利(NPO)活動法人推進機構 CO2バンク

住所 〒381-2217 長野市稲里町中央 3-33-23
電話 026-285-5370
FAX 026-254-7301
E-mail co2bank@nifty.com
活動概要 自然エネルギーや省エネルギーの普及啓発、環境教育など、地域にねざした環境保全活動全般に取り組んでいます。
HP https://www.co2bank.org

 

自然エネルギー信州ネットSUWA

住所  ー
電話 0266-58-0490
FAX 0266-58-0490
E-mail ene-suwa@lake.gr.jp
miyasaka@nn.iij4u.or.jp
活動概要 平成23年11月に信州ネット地域協議会として設立、運営委員を中心に活動を開始した。
会としては自然エネルギー全体を視野入れて、エネルギーの地産・地消による地域の自立と発展に寄与することである。
HP https://www.shin-ene.net/tag/suwa

 

長野県小水力利用推進協議会

住所 〒381-2204 長野市真島町真島792-1
電話 026-217-8288
FAX 026-284-4237
E-mail  ー
活動概要 小水力発電
HP  ー

 

NPO法人 上田市民エネルギー

住所 〒386-0018 上田市常田3-2-53
電話 0268-55-9668
FAX 026-403-0162
E-mail info@eneshift.org
活動概要 自然エネルギーは新しい社会をつくるカギだと思っています。そのためには市民のネットワークが重要。太陽光パネル≪相乗りくん≫は、市民のネットワークによるエネルギーシフトを初めています。
HP https://www.eneshift.org

 

労働者協同組合ワーカーズコープながの

住所 〒380-0835 長野市大字南長野新田町1482-2
電話 026-219-1190
FAX 026-2191196
E-mail info@roukyou-nagano.jp
活動概要 脱原発をめざし、エネルギーの自給をめざし、菜の花プロジェクトや、小水力発電、指定管理による公共施設での自然エネルギーの導入を進めていきたいと考えています。
HP https://roukyou-nagano.org/

 

特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所

住所 〒160-0008 東京都新宿区四谷三栄町16-16
電話 03-3355-2200
FAX 03-3355-2205
E-mail  ー
活動概要
環境エネルギー政策研究所は、(1)自然エネルギーを軸とした効率的なエネルギーシステム、(2)エネルギー利用にともなう便益とリスクの分配が公平な社会、(3) エネルギー政策や社会政策の意思決定が透明で参加的な社会、(4) 個人と地域が自立した地域分権型のエネルギー社会を柱とした持続可能なエネルギー社会を目指し、エネルギー政策の研究と提言、自然エネルギーの普及啓発に取り組んでいます。また、3.11以降は、エネルギー政策が根底から問い直される中、エネルギー政策転換に向け戦略と具体的方策の双方からの提言および活動を展開しています。
■活動領域
私たちは、持続可能なエネルギー社会実現のために、(1)エネルギー政策、(2)エネルギー事業、(3)ファイナンス、(4)コミュニティの4つの領域における成熟と発展が必要不可欠であると考え、そのすべてを主要な活動領域としています。
■情報と知識のグローバルな交流
もうひとつの重要な活動として、国内外の様々な関係機関とのネットワークを活用した情報・知識の交流をおこなっています。国内では、各自然エネルギー事業者団体の協働の場である日本再生可能エネルギー協会(JREP)のメンバーとして、政策提言活動をおこなっているほか、海外の主要な自然エネルギー関連団体等とのネットワークを通じて、国際会議や研究活動などの交流を図っています。
HP https://www.isep.or.jp/

 

NPO法人 まめってぇ鬼無里

住所 〒381-4301 長野市鬼無里1657
電話  ー
FAX  ー
E-mail jimukyoku@mamettee.org
活動概要 ・間伐材利用の薪作りや茸のコマ打ち体験(対中学生)・遊休農地の活用
・食育活動 ・田舎暮らし体験 ・幼児の体育指導
・JST公募プロジェクト「環境に優しい移動手段による持続可能な中山間地域活性化」
自然エネルギーの活用によって、「石油文明」と「原子力安全神話」から脱却し、老人が安心して死ねる地域の再生を実現することを目指し、信州ネットに加わる個人・団体の皆さんと協力できたら、と思います。
HP https://mamettee.org/

 

一般社団法人 自然エネルギー共同設置推進機構(NECO)

住所 〒386-0018 上田市常田2-27-17
電話 0268-75-5896
FAX 0268-75-5868
E-mail info@neco.or.jp
活動概要 NECOは、市民と地域が進める自然エネルギーを応援します。市民共同設置の資金調達から運営・保守管理までのサポートなど、各地域の必要に応じた支援を準備していきます。
HP https://www.neco.or.jp/

 

一般社団法人 Protect Our Winters Japan

住所 〒398-0001 大町市平20022
電話  ー
FAX  ー
E-mail info@protectourwinters.jp
活動概要 得意分野と言えるようなものはありませんが、気候変動の問題を解決していくために、自然エネルギーの推進などを通して社会の仕組みにアプローチしていく環境団体です。専門的な知識や経験はありませんが、スノーコミュニティを中心とした賛同者の存在や世界的なネットワーク(全世界12支部)によって、地域の自然エネルギーを推進していくパワーがあるかもしれません。信州ネットに参加することで、自然エネルギーへの見識を深めていく機会が得られると思っています。
HP https://protectourwinters.jp/

 

一般社団法人フード&エコロジー信州

住所 〒389-0505 長野県東御市和5359-1
電話 070-6658-5490
FAX  ー
E-mail foodandecology.shinshu@gmail.com
padinternational@kcf.biglobe.ne.jp
活動概要 土地利用由来の排出削減、REDD+、適応策、カーボンクレジット、気候変動対策国家政策策定、太陽光発電
HP https://www.instagram.com/248_tazawa/

 

八ヶ岳自給圏をつくる会

住所  ー
電話  ー
FAX  ー
E-mail yurikasan@gmail.com
kotani@po8.lcv.ne.jp
活動概要 当会は、地域でエネルギー、食料を自給するための勉強会を今まで21回開いてきた。内容は主に、再生可能エネルギー、地域の経済循環。具体的には家屋や学校の断熱、省エネ診断、農業における脱温暖化対策、地中熱、小水力、木質バイオマス熱利用、ソーラーシェアリング、などをテーマにした。
なお、代表は、かつてWWF に所属し、京都会議(COP3)以降、COP15まで現地参加してきた。京都メカニズムのルールづくりに携わり、国内政策としては、国内排出量取引、再生可能エネルギー普及策などを政策提言してきた。
HP https://www.yszone.net/

 

(賛助会員)持続社会連携推進機構 アース・シェルパ

住所 〒150-0043 東京都渋⾕区道⽞坂1丁⽬10番8号  渋⾕道⽞坂東急ビル2F−C
電話  ー
FAX  ー
E-mail info@earthsherpa.org
活動概要 【太陽光発電活⽤型農業(APV)事業に関する⾏政制度の DX推進】営農型太陽光発電の導⼊と年次報告をデジタル化し、より正確な判断と適正管理を促進するための事業に着⼿しております。APVの現場をもつ事業者とともに、各地における農業委員会との関係や農地転⽤許可申請の実態を調査、 APVのあるべきガバナンスの検討、国会におけるAPV課題について情報提供を⾏ってまいります。
HP https://earthsherpa.org
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